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時空読本 / No.09

これからのエネルギー選択について

  • 2001/01/01
  • 時空読本
  • No.09

エネルギー業界の現状
昨年3月、これまで地域独占であった電力業界の規制緩和により、電力売買が自由に行うことができる「電力自由化」が始まりました。今回対象になるのは、20、000V受電・2000kW以上の特別高圧に限定されてはいますが、これは日本における全電力使用量の約28%を占めています。
アメリカやイギリスでは、1990年頃からエネルギー規制緩和が始まっており、この結果、既存のエネルギー企業の分割や統合など、ダイナミックな業界再編が起こっており、今後日本においても電力・ガス業界の構造改革が確実に起きてくると思われます。これからの日本のエネルギー業界の方向性
このようなエネルギー業界の規制緩和により、自由競争が促進され、電力・ガスなどのエネルギー料金は今後しばらく値下げの方向に動くと思われます。さらに、今回の「電力自由化」の範囲は、2003年に見直しが行われることが決まっており、この見直しにより自由化される範囲が2000kW以上から契約電力50kW以上の業務用高圧へ拡大される可能性もあります。
また、欧米では、インターネットによる情報技術の発達により、電力の売買をネット上において行うビジネスが起きており、エネルギー使用に関する様々なサービス提供を行っています。日本においても、2003年以降、全面的な「電力自由化」が行われ、これまでの常識からは考えられないエネルギー売買のしくみができる可能性があります。
ただし、アメリカ・カリフォルニアでは停電の増加など、電力供給セキュリティ面の低下が見られ、「電力自由化」による弊害も一部起きています。、我が国においても自由化に伴う電力セキュリティの低下について今後議論が行われると思われます。
これからのエネルギー選択はどのようにすればよいのか?
実際にどのエネルギーを選択するべきかを検討するためには、まず自社施設におけるエネルギー使用の状況を明確に把握する必要があります。
つまり、電気・ガス・灯油などのエネルギーをいつどれくらい使っているのか(月別・時間別使用パターン)を把握する必要があります。それに加え、実際にエネルギーを使用する機器(空調機や給湯ボイラなど)をいつ何のために使っているのか、また今後の予定としてその使用勝手をどのように変えていくのか、あるいはエネルギーのセキュリティはどれくらい必要であるかなど、設備更新も含め、利用者の意向を明確にする必要があります。
このように自社のエネルギー使用実態および使用計画を明確にすることにより、設備更新はまだまだで先であるとお考えの場合でも、エネルギー使用状況に最適な熱源に変更することによりランニングコストの低減を図ることができる場合があります。建築後15年を経た建物は設備リニューアル診断を行ってください
設備更新の時期がきている場合においては、現在ご使用になっているエネルギーシステムから新しい省エネ型のエネルギーシステムにリニューアルすることによりエネルギー使用量自体を減らすことができます。実際に、某病院の新病棟においてガスによるGHP空調を採用した結果、既存棟の蒸気暖房とチラー冷房によるシステムに比べエネルギー使用量を約40%も削減することができました。一般に15年を経ている建物は設備を更新することによって20%近くのランニングコストの節減を図ることができます。特に空調システムがセントラル方式の場合は効果があります。ゆう建築設計では幹設備設計事務所と協同で、設備リニューアルプランの作成を行っています。是非ご利用ください。